職場のメンタルヘルス（医療従事者のメンタルヘルス） | 豊中市 千里中央駅直結の心療内科「杉浦こころのクリニック」

年々増加するうつ患者。医療業界も決して例外ではない

日本での自殺者は 1997年以降上昇傾向にあり、1998年以降連続して自殺者は3万人を超え、2012年、15年ぶりに3万人を下回りましたが、依然として深刻な状況が続いています。自殺の主要因はうつと考えられ、うつ病患者も年々増加しています。厚労省の行った精神疾患調査では、うつ病などの気分(感情)障害が1996年度は43万人でしたが、1999年度は44 万人、2002年度は71万人、2005年度には92万人と急激に増加の一途をたどっています。

医療業界も例外ではなく、同様に医師や看護師などのうつ病罹患率が増えてきています。 これは医療現場の環境が悪化していることがひとつの大きな原因です。特に最近は訴訟を 回避するための書類の増加に悲鳴を上げている現場も多いです。書類の増加は業務量が増え煩雑になるだけでなく、働く者のモチベーションを下げてしまいます。また診療報酬体系の改定に採算性、効率性を重視するあまり、現場の人員を減らす傾向の病院もあります。さらに患者からの苦情、長時間・過重労働、地方の医師不足は深刻な問題です。

警察庁の調べによると 2006年にはたった1年間で90人もの医師が自殺しているとのことです。人の命を救うべき医師、看護師をはじめとする医療従事者をうつから救うには、構造的な根本的解決が急務でありますが、まず現場が自分たちを守るために病気の原因を予防することが重要です。

うつ病の一次予防にはストレスを取り除くことが有効

まずうつ病など精神疾患の場合、疾患の原因である「ストレス」を除去することが対策として考えられます。

ストレスの原因は主に (1) 人間関係 (2) 能力と仕事のギャップ (3) 個人的な問題、に分類できます。ストレスへの耐性は個人差がありますが、耐性以上にストレスがかかるとうつ病など身体反応につながります。

根本的なストレスの原因を取り除くことは非常に難しいですが、社会支援があれば軽減できます。職場や外部組織の社会支援を受けることにより、ストレスが除去され、うつ病のスタッフが出にくくなります。それにより医療の質が向上することにつながります。つまり組織パフォーマンスが向上するのです。

組織パフォーマンスを向上させることを目的に

医療の質を上げる仕組みを「組織パフォーマンス向上モデル」といい、これは個人のパフォーマンス向上を重要視しつつ、個人と組織のビジョンを明確に示し、職場でのコミュニケーションは良好か、安心して仕事に取り組める環境が整えられているか、という点にも注目するものです。さらにうつ病の早期発見という疾病対策も考慮します。

またコメディカルは比較的転職しやすい職業です。そのため勤めを辞めることに抵抗感 がない人もいますが、組織パフォーマンスを向上させるために、優秀な人にはなるべく残ってもらいたいものです。そのためには何をしたらよいのでしょうか。研修医や勤務医を守るためにはどうしたらいいのでしょうか。

一次予防策として EAPや外部カウンセリングを

初期段階で病気を予防できれば、組織への影響は少なくなります。そのために社会支援を受けることがストレスを軽減し、第一次の予防になると考えます。 つまり、ストレスを多く抱えている、このままであればうつ病になりそうだ、と思ったらすぐに専門家に相談することが極めて重要です。同僚や部下も悩みを抱えていたり、落ち込んでいるようであれば専門家への相談を薦めてもらいたいです。

EAP という組織はご存知でしょうか。EAP (Employee Assistance Program)とはアメリカ発祥の企業のためのメンタルヘルスサーピスです。契約企業の従業員や家族が利用で きます。職場外での相談窓口の提供、こころの病の予防や休職者への復帰支援をしています。従業員にとって働きやすい環境を作ることで 生産性の向上を目指す支援活動です。ただしこれは民間のサービスのため、契約事業所のみの利用となります。

最近、EAP を導入している企業が年々増加しています。企業側もEAPに相談することを告知するキャンペーンを社内で行い、相談しやすい雰囲気作りに力を入れています。日本IBM、HOYA、日本電気など EAPを導入した企業ではそれが実際に機能し、メンタルヘルスで休職する人数が減少傾向にあるといいます。

医療従事者にとっては、院内に精神科や心療内科があっても、なかなか自分の勤務する病院のスタッフには相談しにくいものです。医療現場でも EAPの早期導入が望まれます。 EAPを契約していない施設勤務であっても、なにかあったらすぐに相談すべきです。精神科や心療内科で診察を受ける時聞がとれないときには、無料電話相談を上手に利用したいです。手軽に利用できるのは各自治体にある産業保険推進センター、全国に20ヶ所ある労災病院「勤務者 心の電話相談」、日本産業カウンセラー協会(電話  03 -3438 -4568) 、中央労働災害防止協会(電話 03 -3452 -6841)などがあります。一次予防に取り組むには、まず予兆を見つけて相談することなのです。

積極的傾聴法でスタッフの話を聴く

また、現場でもできる一次予防のノウハウとして提案したいのが、その組織のチーフ的 立場の人員がスタッフの状況を「積極的傾聴法」により聴くことです。うつ傾向になると 集中力の低下、不眠、食欲の低下などにより仕事のパフォーマンスが落ちます。予防的に スタッフの話を積極的傾聴法により聴くことで   ストレスを少しでも除去し、個人とひい ては組織のパフォーマンスを維持できる、またはパフォーマンスが上がる可能性が高くな ると考えます。

話を聴く時聞が取れない、という現場もあるでしょう。この積極的傾聴法は決して時間 を長くとる必要はないので、10分や30 分でも業務時間内に時間を見つけてぜひ取り組んで もらいたいです。

積極的傾聴法とは、「この人の立場ならこのように考えるのは当然だ」と共感しながら聴 くことです。ただ相槌を打って聴くのではなく、相手を批判するのではなく、その人にな ったつもりで話を聴く。共感的理解、無条件の肯定的感心、自己一致(ロジャーズの3 条 件)というキーワードを意識します。

どうしてもアドバイスしたくなったときは、相手が悩んでいることに対して本人はどのような工夫や努力をしてきたかたずねてみます。「どんなふうにそれに取り組んできたのですか」と訊くと相手も答えやすいです。そして相手が努力していることが語られたら、間接的に努力を賞賛することとなり会話がさらに弾むでしょう。

相手の言うことが単なるわがままに思えたり、明らかに間違った価値観に基づくことで あれば、イライラすることもでてきます。説教したり励ましたりアドバイスしたくなりが ちですが、それはしません。ただ「イライラしている」ということを相手に伝えて気づい てもらうことは必要です。

中間管理職・マネージャー以上の立場の人がこのスキルを身につけることにより、スタ ッフの体調・メンタルヘルスの変調に早期に気づくことができます。なぜ部下のパフォーマンスが上がらないか原因も究明されます。

『積極的傾聴を学ぶ (中央労働災害防止協会発行)を用いて研修を行うことにより、聴 くスキルの向上を図れるので参考にしてほしいです。

メンタルヘルスの不調が進行している場合は

すでにメンタルヘルスの不調を抱えてしまった人には、精神科医に診てもらう二次予防、治療を受けたり休職した人をどのように職場に復帰させていくかの対策をとる三次予防と、それぞれの段階に合わせた予防策を実践することになります。

「もぐら叩き」ではなく、根本的にメンタルヘルスへの対応を考えるなら、初期の段階でうつ病を予防することが何よりも重要です。それが職場のパフォーマンスを向上させることにつながるのです。

医療従事者の安全=医療安全

企業のメンタルへルスを含む健康管理の取り組み状況を見ると、一番遅れているのが医療業界です。次に製薬会社、医療機器メーカーと医療関係ほど健康管理の対策が遅れています。

従業員50 人以上の企業は産業医を置くことを義務づけられていますが、個人クリニックや病院では、院長や医師が産業医の資格を持っていると、外部の産業医に委託しにくいです。 そうすると経営者として採算を求めることや、メンタルヘルスに理解がないことにより、ますますメンタルヘルスへの取り組みが遅れてしまいます。しかしひとりでも休職者を出すことの損失の大きさを考えてみてもらいたいです。責任のある立場にある院長・経営者がメンタルヘルスの重要性を理解し、組織的に安全衛生を遂行することが大切です。医療従事者の安全(健康)イコール医療安全なのです。